気候変動に伴う近年の自然災害の激甚化、巨大地震による被害の復旧、インフラ整備による国土強靭化において、固化材等による地盤改良技術への期待が高まっています。
一方、開発に伴い発生する建設発生土の土工材料としての利用や、汚染土壌の調査・対策、トンネル掘削ずり等天然由来の汚染土の評価・対策が求められています。

当社では、固化材による安定処理土に関する一連の試験サービスを提供いたします。
また、土壌、岩石、底質等の物理化学性や力学性、有害成分の分析サービスを提供するとともに、汚染土壌の調査、対策技術の提案、実現象再現溶出試験での効果検証など、多岐にわたる専門分野の技術者がお客様に必要なソリューションを導くべくコンサルティングいたします。

●このような場面でご活用ください！

土壌汚染調査

土壌汚染対策法に基づく調査全般及び汚染対策に関して、法律・条令の解説、法律・条令による調査に伴う行政との協議等、各種コンサルティングサービスを提供いたします。



※参考：環境省　土壌汚染対策法のページへのリンク　https://www.env.go.jp/water/dojo/wpcl.html

2019年4月に改正土壌汚染対策法が施行され、土壌汚染調査は不動産取引において重要になっています。下記の理由の調査が増えています。

※参考：環境省　改正土壌汚染対策法についてのページへのリンク　https://www.env.go.jp/water/dojo/pamph_law-scheme_0314.pdf
環境省　土壌汚染対策法ガイドラインのページへのリンク　https://www.env.go.jp/water/dojo/gl-man.html

資料等調査（Phase1）

資料等調査とは、土壌汚染のおそれを既存の資料から評価する調査です。また、資料等調査の結果から土壌汚染状況調査（Phase2)の計画を作成します。

土壌汚染状況調査（Phase2）

資料等調査とは、土壌汚染のおそれを既存の資料から評価する調査です。また、資料等調査の結果から土壌汚染状況調査（Phase2)の計画を作成します。

コンサルティング・土壌汚染対策のご案内（Phase3）

太平洋セメントグループの対策技術をベースに汚染土壌の対策法をご提案いたします。固化・不溶化材による配合試験等、不溶化対策工事にお役立ちいたします。

•  ● 汚染土壌をセメント原料としてリサイクル （掘削除去、セメント工場への搬出）
•  ● 原位置不溶化対策 （汚染土壌の搬出を伴わない対策）
•  ● その他、ＶＯＣ汚染や他の対策など

自然由来重金属等含有岩石・土壌の評価対策試験